耐性菌による死亡が癌死を上回る日が来る。

　いい顔、ふやそう。沖宗正明です。

　医療現場では感染症は珍しいものではありません。とくに高齢者においては大きな問題です。肺炎や気管支炎のような呼吸器感染症。腎盂腎炎や膀胱炎などの尿路感染症、胆嚢炎や胆管炎などの胆道感染症などがよく見られるものです。このような感染症に対しては多くの場合、抗菌剤を投与して原因となる病源菌を減少ないし消滅させます。抗菌剤は医療にとって必須といえるものです。しかし、抗菌剤を漫然と投与すると抗菌剤が効かない耐性菌という問題が起こります。

　先日学んだ老健医師の研修では、耐性菌による死亡は２０１３年には世界規模で低く見積もっても７０万人です。現在の予測では２０５０年の癌による死亡者数は約８００万人。これに対して耐性菌による死亡は１０００万人となっています。その他の死因としては、交通事故１２０万人、糖尿病１５０万人、下痢性疾患１４０万人です。耐性菌による１０００万人という数字がいかに突出しているかお分かりいただけるでしょう。　

　感染症に対して抗菌剤を投与しても全く効果がなく、死に至るということです。

　抗菌剤投与の３大原則は、１．適切な薬剤を、２．必要な場合に限り、３．適切な量と期間投与することですが、現状では抗菌剤が乱用されているという面も否定できません。現在は新型コロナが問題になっていますが、近い将来、細菌やウィルスが人類に牙をむく日が来るということです。感染症を扱う医師はこのことを念頭に置かなければなりません。

購入した本

いい顔、ふやそう。沖宗正明です。

　新たに購入した本

１．ジェネリック医薬品の不都合な真実　翔泳社

　今、医薬品の品不足が続いています。原因にひとつに、大手のジェネリック医薬品メーカーのデータ改竄や杜撰な品質管理のため業務停止を課せられていることがあります。

　このような現状の一方で、あまり大きく報じられていませんが、医薬品の原料の多くは中国やインドに依存している実態があります。日本の医薬品はすべてが国内だけで製造できると考えるのは全くの幻想です。日本の医療の脆弱さに危機感を持っています。

２．ＧＡＦＡを探せ　日経ビジネス社

　世界には将来のＧＡＦＡが目白押し。もちろん日本にもあります。

３．高齢者の終末期医療を考える　増田寛也＋日本創成会議

３．高齢者の終末期医療を考える　増田寛也＋日本創成会議

　老健の施設長としての研鑽。一般医療とは異なった視点が必要です。ある医療行為を行おうとするとき、常に「果たしてこれを患者本人が望んでいるのか？」という自問が必要。

ブラジルへの日本人移民の影の部分

　いい顔、ふやそう。沖宗正明です。

　アントニオ猪木の病状が気になるところです。彼の現在の様子を見るにつけ、現役時代の活躍ぶりとの落差に寂しい思いがします。彼が中学生のころ、家族で移民としてブラジルへ渡ったことはよく知られています。ブラジルへの日本人の移民は１９０８年が最初です。この年に７９１人が渡っています。

　ブラジルにも労働力不足を補うために奴隷制が存在していました。サルバドルに宗主国であるポルトガルの総督府が置かれたのは１５４９年のことです。これを機にアフリカから奴隷の輸入が始まりました。アメリカと同様に女性の奴隷の多くは農場主の子を産みました。これがムラートと呼ばれる混血系のルーツです。ブラジルの奴隷制は１８８８年まで約３００年続きました。日本人移民の第一号は奴隷制が廃止された２０年後の１９０８年です。つまり、日本人移民は奴隷制廃止に伴った労働力不足の穴埋めであり、歓迎されたわけではありません。これを考えると日本とブラジルの友好も何やら胡散臭くなってきますね。

　アメリカでは、奴隷制廃止後に農場主は奴隷同士に性交をさせて子供を産ませ、それを奴隷として働かせたり売却しました。家畜と同様です。その実態は映画「マンディンゴ」に描かれています。農場主を演じた主演のレオナルド・ディカプリオの狂気には寒気がしました。奴隷制は歴史上、最大の人権侵害だと思います。

２０２２年度老人保健施設管理医師総合研修会を修了

　いい顔、ふやそう。沖宗正明です。

　８月１７日に２０２２年度老人保健施設管理医師総合研修会について書きました。　１８時間２０分のビデオ視聴によるE-learningと、Ａ４版で１，４０２ページの添付資料に悪戦苦闘しながら、今日やっとすべてに過程を修了しました。

　習熟テスト①は４７点満点で４５点、習熟テスト②は６６点満点で６４点でした。足切りのラインは設定されていませんが、満足できる結果でした。

次は１０月か１１月に行われるグループディスカッションに参加します。

急激な円安に対する政府・日銀の無策

　いい顔、ふやそう。沖宗正明です。

　今、9月8日午前１時１０分です。外国為替市場では更に円安が進んでいます。一気に１米ドル１４４円を突破し、１４４円３５銭です。１０日間で１０円近く円安が進みました。円の暴落といえます。昨日、松野官房長官は「急激な円安を注意深く見守り、必要に応じて対策を講じる」と述べ、暗に為替介入に言及しました。この内容は１米ドル１３５円程度の時と同じものです。為替介入はアメリカの了承なくしてできるはずもなく、現状では不可能です。たとえ実行してもその効果は一時的なもので、手持ち外貨が減少するだけです。

　政府も日銀も最近の急激な円安を手を拱いてみているだけで何の対策も打っていません。両者には通貨と物価の安定を目指すべき義務があります。このまま危機的な円安が続けば、輸出企業には莫大な利益をもたらしますが、エネルギーや食糧をはじめとした輸入品の価格が上がり、国内の物価高を助長します。新型コロナで疲弊している国民生活を更に苦しめることでしょう。経済的理由で自殺する若者たちが急増している現実を政府はどう捉えているのでしょうか？国民の苦しみを理解しない政府・日銀の無策ぶりには呆れるばかりです。